子どもたちが作ったデジタルアートを販売するNFTチャリティプロジェクトが話題を集める

NFTニュース

公開日 : 2021年11月15日 | [更新日] 2024年11月01日

埼玉の古民家カフェ「藍」で、子どもたちがデジタルアートを作り、販売して支援を集める活動が行われました。

主催は日本財団で、ブロックチェーンの開発や活用を提案するTART株式会社と共同で進められた、NFTチャリティプロジェクトとしての開催です。

子どもたちが容器の中に絵の具を垂らして作ったマーブリング作品を、デジタルキャラクターの模様に使用し、NFTマーケットプレイスに出品します。

子どもたちが作った作品を購入することで、購入者は子どもたちに対する支援を表明できます。

相次ぐNFTアートの価格の高騰によって、NFTは単なる投機だという批判が多い中、社会貢献のツールとしてもNFTは活用できるのだということを示した事例です。

今回のプロジェクトで得られた収益は、主催の日本財団に全額寄付となります。

ブロックチェーン技術を使うことで作り手側はいつ、誰が自分の作品を所有してくれているのか目に見えるようになります。

クリエイターにとっては大きなモチベーションになりますね。

もし海外のセレブたちによって所有された場合、価値が高まって作品が値上がりするということも起きてくるでしょう。

とはいえ問題点がないわけではありません。

NFT出品における問題点

NFTの出品がもっと一般の人に根付いてくるには次の3つの問題点をクリアしなければなりません。

• 手数料の高さ
• 法整備が整っていない
• 言語の壁

現状NFT出品においては手数料の高さが問題となっています。

NFTの出品においては、イーサリアムを使ったブロックチェーンのプラットフォームが主流です。

イーサリアムベースのマーケットプレイスで取引すると、ガス代という取引手数料がかかるのですが、現状このガス代の価格が高騰しています。

ひとつの作品の取引をするのに、手数料が1万円くらいかかってしまうことも。

いずれイーサリアムのガス代も値段は落ち着いてくるでしょうが、一般の人にはハードルが高くなってしまいますよね。

ガス代については「OpenSeaの販売にかかるガス代とは？節約する3つの方法も紹介」を読むともっと詳しく理解できます。

OpenSeaの販売にかかるガス代とは？節約する3つの方法も紹介

NFTは最近できた新たな技術体系であり、仮想通貨と同様に進化のスピードが速く法整備が追いついていないと言う現状があります。

そのため、ルールの変更が頻繁に起こる可能性があるでしょう。

また、NFT関連の情報は英語が圧倒的なシェアを占めていて言語の壁もあります。

最大のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaも英語のみの対応です。

いずれ日本語にもローカライズされていくでしょうが、最新の情報は常に英語で手に入れるいうことは変わらないでしょう。

以上3つの問題点をクリアできれば、いよいよNFTは人々に身近な技術として生活に浸透してくるはずです。

参考：Yahooニュース “NFT活用し子ども支援プロジェクト　デジタルアートの可能性”